学術研究団体の活動促進に向けて

会員一律サービスの見直し

1.印刷版ジャーナルの刊行見直し
 年2-12回発行していた印刷版ジャーナルの刊行数を年1回とする。
 それにより、印刷・製本経費だけでなく、発送経費を2-12分の1に圧縮できる。
2.電子ジャーナル刊行を会員一律サービスと位置付ける
 流通制限の撤廃
 引用率の向上
 在庫切れの心配解消
 在庫負担の軽減
 研究成果の公表が早まる
 事業経費支出が大きく削減される。

会則の見直し

 定足数を参加者数の過半数を1/3にするなど。


株式会社国際文献社